
商品先物取引とは、半年や1年後といった将来の一定時期に特定の商品(ガソリン、とうもろこしなど)を受渡しすることを約束して、その価格を現時点で決める取引です。もともとは、江戸時代の米取引において、価格変動によるビジネスリスクを回避するための手段として発達しました。さらに、資産運用の手段という面からも、ペイオフ解禁、低金利による資金運用難、年金問題などから、注目を集めています。
商品先物取引は、本来の取引に要する総代金のわずか5〜10%程度の証拠金を預託することで参加できます。取引に必要な資金が本来の取引金額に比べて少額であるため、効率的に利益を追求することができます。
商品先物取引では、取引する銘柄の価格が上がると予想すれば買いから始め、上昇した時点で転売して利益を確定します。逆に、下落すると予想すれば売りから始め、下がった時点で買い戻すことで利益を確定します。従って、取引の期限内であれば、価格の上昇・下落両局面で利益を追求できます。

商品先物取引は、商品取引所法に基づいて設置された商品取引所で行われています。日本国内には東京、名古屋、大阪3都市に4つの取引所が設置されています。
| 東京工業品取引所 | 金、銀、白金、パラジウム、原油、ガソリン、灯油、アルミニウム、ゴム |
| 東京穀物商品取引所 | 一般大豆、Non-GMO大豆、小豆、とうもろこし、粗糖、アラビカコーヒー、ロブスタコーヒー、生糸 |
| 中部大阪商品取引所 | 金、ガソリン、灯油、軽油、鶏卵、鉄スクラップ、
ゴム(RSS 3) ゴム(TSR 20)、天然ゴム指数、ニッケル、アルミニウム |
| 関西商品取引所 | 冷凍エビ、コーヒー指数、国際穀物等指数、小豆、粗糖、ブロイラー、とうもろこし、大豆ミール、米国産大豆 |
| ※弊社でお取引いただける銘柄には、下線を引いております。 |
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